事例① 企業所有 従業員アパート
中国人労働者、ベトナムからの労働者の方たちの採用企業様からの報告です。
使用電気代は会社負担とのこともあって、宿舎から仕事場に出勤されている間中、宿舎のエアコンは稼働されたままが一般的とのこと。
交代制勤務でもあり、一日中、冷房、暖房が稼働中となり、8月や1月の電気代がかさんで困っていた所、断熱性能の高い構造と、マッハシステムによる全館空調の採用で大幅な電気代の削減が実現したとのこと。
更には、快適温湿度の室内環境のおかげで、風邪引きや、体調不良による欠勤が減少。
又、空気が清浄化される機能もあり、花粉症等のベトナムにはなかった病いに悩まされていた人々から、家にいると症状が出なくて助かったとの声も。
①マッハシステムは冷暖房エネルギーやエアコン更新費用を大幅に削減できる。
②マッハシステムは施設利用者に快適と健康をお届け出来る。
マッハシステム（全館空調）をご採用頂いた老人福祉施設経営の人事部の方から、
「マッハシステム採用事務所から、一般のエアコン空調の施設に転勤辞令を出すと、
「移動したくない」
との希望が出るとのこと。
施設中を年中どこでも快適温湿度に保つマッハシステムを体験すると、そこで働く方々から「移動したくない！」もっともなことです。
これからは住宅だけではなく多くの施設で、ご採用される事例が増えてくるものと思います。
①2003年 改正建築基準法で、24時間換気が義務化された。ホルムアルデヒドなどがもたらすシックハウス症候群を防ぐために義務づけられました。
2003年以降の家には、必ず24時間換気システムが設置されています。
②建築基準法の規定では、「居宅の容積の半分の空気」が1時間単位で交換されるという規定です。
③厚生労働省が集団感染リスクを回避するために、居室内のCO₂濃度を1000PPm（パーツ・パー・ミリオン）以内にすることを基準として守るように指導している。
PPmは、微量な濃度で示す単位で「100万分の1」
という割合を表している。1000PPmは、0.1％の事
になります。
事例として
①夫婦2人と子供1人の家族が、川の字に寝て朝起きた時のCO₂濃度は、3000PPm～5000PPmが一般的です。マッハシステムでは、550PPm程度ですから、その差は歴然です。
①居室の換気は、大きさで決められているので、居室に滞在する人員が多いと、換気不足になることが想像できる。
目安として、1人当たり30㎥/ℎが必要とされている。
部居の床面積7.2畳 天井高さ2.5mの時、
容積は約30㎥となる。
ⓐ換気基準では。1時間当たり2回換気となり
30㎥×2回＝60㎥ の換気義務
ⓑ一人当たり必要換気亮 厚生労働省
60㎥÷2人＝30㎥/人
ⓐとⓑから2人までが許容人員となる。
3人目からは不足することになる。
マッハシステムでは、1箇所のDCファンから100～300㎥/ℎの空気が供給されます。
人員に応じて切り替えて頂ければ、適正換気量が維持できます。
誰でも損はしたくない、得をしたい。
私達は、注文住宅を造る業者として、
このようなキャッチコピーにダマされてほしくない。と考えます。
例として、具体的に窓、サッシを例にとれば
(価格)安い
アルミ 単板ガラス ↓
アルミ 複層ガラス ↓
樹脂 複層ガラス ↓
樹脂 トリプルガラス 高い
ご覧の通り、坪単価が違うのではなく、物が違うのです。
しかも、当然性能も違うことになります。
断熱性能は冷暖房コストに正比例します。
そこで、ローコスト業者が、樹脂トリプルガラスを採用して、家を造ろうとすると、実は仕入れが少ない為、仕入単価は高額となり、建築単価を安くすることは出来なくなってしまいます。
形として整っている一棟の建物が、耐震性の観点で安全かどうか見ただけでは分かりません。
現実に、熊本県を襲った地震（2016年）では、耐震性能を高めたはずの耐震等級2で建てられた2階建てが、地震で1階が潰れ1階建てになってしまったり、大破、倒壊が発生しています。
耐震等級3ではこうした住めなくなるような被害は出てないようです。
仮に耐震等級2の家が倒壊すると、地震保険を利用されていた方には、約半額（評価額の）が補填されますが、住宅ローンに充当せず、新たな家の建築費に用いると、2棟分の不足する資金の返済を行ってゆかねばならなくなります。
大へん重たい負担となり、再起に経済的な損失を出さない為には耐震等級3の家づくりは欠かせない、新常識です。
家を建てる敷地が、出入りする前面道路から高くなければ、雨水が敷地内に流入します。
敷地内の排水に問題がないか、調査しておかなければなりません。
自然の雨水排水は一般的に道路側溝に流しますが、生活用水（トイレ・洗面・入浴・キッチン）などは汚水として下水道施設に排水されます。地域によっては下水道が整備されていない地域もありますので、自前で合併浄化槽を設置した上で、道路側へ排水が許可される場合もありますので、新築計画時には住宅建設地を管轄する市町村の役場に確認をしておく必要があります。
